東京理科大経営学部の論文盗用元教授は誰で名前特定?

こんにちは！Buzz Fixer編集部の吉井です。

東京理科大学で、経営学部の教授が論文を盗用していたことが発覚しました。

ただ、この問題は2016年に告発されたもので、今回の発表まで約4年という時間がかかっており、ネットからは『調査に時間がかかりすぎ』という声が上がっています。

今回は東京理科大学で発覚した論文盗用事件について、詳しく取り上げていきます。

1 東京理科大学で論文盗用が発覚
2 経営学部の論文盗用した元教授は誰で名前特定？
3 研究不正の定義とは？
4 ネットの反応

東京理科大学で論文盗用が発覚

東京理科大元教授、論文を盗用・改ざん　昨年３月に退職 https://t.co/ftX1sYmFx5

— 朝日新聞(asahi shimbun） (@asahi) January 10, 2020

今回の件について、朝日新聞は以下のように報じています。

東京理科大経営学部の教授が、他人の論文を盗用、改ざんしていたことがわかった。この教授は大学の求めに応じて論文を取り下げ、昨年３月に退職した。同大は「研究倫理の一層の徹底を図り、不正行為の防止に努めてまいります」とコメントした。

同大や文部科学省によると、元教授は、他の研究者の論文を無断で流用して論文を作成し、学会誌上で発表。その際、流用元の論文にある研究データを一部改ざんしたという。元教授の論文と流用元の論文は、仮説など多くの箇所が一致していた。元教授は、関連する論文をもう１本発表しているが、内容が本質的に同じで、引用表示もなされておらず、これについては二重投稿にあたるという。

２０１６年９月に告発があり、１７年１～１２月、大学が設置した調査委員会が、元教授や関係者を調査して不正を認定。元教授の不服申し立てを受け再調査も実施したうえで、昨年７月、文科省に報告した。

出典：朝日新聞

この教授は他の研究者の論文を盗用し、その上でデータを改ざん。

通常、学術論文など非営利のものについては無断で引用をしたとしても、引用表記を行えば良いものとされていますが、今回のケースでは引用表記すらなかったといいます。

問題は2016年9月に発覚。

約４年間という時間をかけて調査が行われ、盗用疑惑が浮上していた教授は2019年3月で退職したと言います。

経営学部の論文盗用した元教授は誰で名前特定？

現在報じられているこの元教授についての情報は以下の通り。

・東京理科大学経営学部の元教授
・2019年3月に退職

この２点のみです。

東京理科大学経営学部の公式ホームページを見てみると、教員一覧として教授や准教授、講師の名前が紹介されていました。
https://www.tus.ac.jp/fac_grad/fac/keiei/man.html

これによると、2020年1月現在は9名の教授が在籍していることがわかります。

退職した時期は2019年3月と書かれているので、それ以前には在籍していたということになります。

WaybackMachineで、このページの過去のデータを取得してみると以下の通り。
https://web.archive.org/web/20171204120142/https://www.tus.ac.jp/fac_grad/fac/keiei/man.html
（※スマホの方は重いかもしれません）

現段階で公式発表されているわけではないので、個人名の記載は避けますが、過去のデータでは教授は10名在籍してたことが確認されています。
（この人物が当該教授かどうかは、あくまでも不明です）

研究不正の定義とは？

今回、東京理科大学側は研究不正をした場合には氏名を公表するのが原則としながらも、実質的に十分な制裁が与えられたということで、氏名の公表をしていません。

研究不正というのは、『研究不正行為』のことであり、国際的には以下のように定義されています。

世界各国で研究不正にあたる行為として定義されているのは、捏造(fabrication)、改ざん(falsification)、および盗用(plagiarism)であり、それぞれの頭文字をとって、FFPと呼ばれる。

日本でも、文部科学省は、2014(平成26)年8月に、新たな「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」(以下「新たなガイドライン」と記す。)を策定し、FFPを特定不正行為と定義している。

出典：日本医療研究開発機構

つまり、今回のケースは研究不正に該当するというわけです。

今まで公表されていなかったのにも関わらず、制裁が行われたというのは少々疑問ではあります。